ピザ屋での開業について～必要資格や開業資金など～

ピザは気軽に食べられて、チーズのまろやかさと生地のパリパリ感で日本でも人気の食べ物です。そんなピザを提供するお店を開業したいと一度は思ったことがある方もいらっしゃるのではないでしょうか。

そこで今回は、ピザ屋での開業について解説していきます。

ピザ屋での開業形態

ピザ屋での開業形態について、主に単独店とFCシステムの2業態があります。FCでは「ピザーラ」、「ピザハット」、「ドミノピザ」の3社が業界をリードしています。

また店舗だけではなく、車内に窯を積んで移動販売しているものなど、ここ数年で販売業態も多様化してきています。実店舗でもイートインとテイクアウトを並行していることもあれば、どちらかに特化している場合もあります。業務形態が違うだけでも、構えるべき店の規模は大きく変わってきます。繁華街や観光地などでは食べ歩きできるワンハンドフードの需要が高いため、テイクアウト専門店も人気があるようです。最近では都市部やイベント会場など、人が多く集まる場所での移動販売も見かけることが多くなりました。

開業にあたって必要な手続き

ピザ屋開業にあたっては、営業許可を所轄保健所の食品衛生課に申請します。また、食品衛生法では、各店に1人、食品衛生責任者を置くことが義務づけられています。食品衛生責任者となるには、調理師、栄養士、製菓衛生師等の資格が必要になりますが、資格者がいない場合、保健所が実施する食品衛生責任者のための講習会を受講すれば、資格を取得できます。

一般の開業手続きとして、個人であれば税務署への開業手続き等、法人であれば、必要に応じて、健康保険・厚生年金関連は社会保険事務所、雇用保険関連は公共職業安定所、労災保険関連は労働基準監督署、税金に関するものは所轄税務署や税務事務所にて手続きをします。

ピザ屋を開業するのにはどれくらいの費用がかかるのか？

ピザ屋に限った話ではなく、まずはどんな飲食店を始めるにしても「初期費用」は必要です。とくに都会の場合は店舗の賃貸契約を行う際の初期費用が莫大にかかってきます。都心の場合1,000万円はかかるといわれる初期費用には、たとえば以下のようなものがあります。（実店舗の場合）

• 店舗の物件取得費用（保証金・礼金・家賃前払い分・仲介手数料など）
• 厨房機器費
• 内装、外装工事費
• 看板施工費
• 採用広告費
• 販売促進費
• 備品費
• 仕入れ材料費
• 運転資金

デリバリータイプや移動販売店など店舗の形態や規模により、必要な費用も変わりますし費用の額も上下します。店の規模や形態を選ぶ際に初期費用を基準とするのも一つの方法です。

開業資金をどこから調達すればいいのか？

開業するにあたり、自己資金、いわゆる貯金だけで開業できればいいですが、なかなか日々の生活費なども考えると難しい所です。では自己資金以外でどこから調達すればいいのでしょうか？

日本政策金融公庫

日本政策金融公庫とは、2008年10月1日に、国民生活金融公庫、農林漁業金融公庫、中小企業金融公庫、国際協力銀行の4つの金融機関が統合して発足した100％政府出資の政策金融機関です。全国に支店網があり、固定金利での融資や、長期の返済が可能など、民間の金融機関より有利な融資制度が多く、設立間もない法人やこれから事業を始めようとする人であっても、融資を受けやすいのが特徴です。

一般的な中小企業に関係する事業は、国民生活事業になり、国民生活事業は事業資金の融資がメイン業務で、融資先数は88万先にのぼり、1先あたりの平均融資残高は698万円と小口融資が主体です。融資先の約9割が従業者9人以下であり、約半数が個人企業です。サラリーマンには馴染みではないですが、理由として、銀行のように口座はなく、貸付のみだからになります。

創業者向け融資制度である「新創業融資制度」や認定支援機関の助言があれば無担保・無保証、金利が安価になる「中小企業経営力強化資金」という融資制度がお勧めです。

信用保証付の融資

「信用保証協会」という公的機関に保証人になってもらい、民間の金融機関から融資を受ける制度です。貸倒のリスクを信用保証協会が背負うので、実績のない創業者が民間金融機関から融資を受けることが可能となります。万が一返済が不可能になった場合は、信用保証協会が代わりに金融機関に返済し、その後債務者は、信用保証協会に借入金を返済することになります。信用保証協会は全国各地にあり、地域ごとに創業者向けの融資制度を設けています。また独自の融資制度を設けている自治体も多くあります。

手続きの手順としては、信用保証協会に保証の承諾を受け、金融機関から実際の融資を受けるという流れになります。また各自治体の制度を利用する場合は、自治体の窓口を経由することになります。

親族、友人・知人からの借入

親族・知人から借入をする際には、その人の好意でお金を借りることになります。先々トラブルにならないようにしっかりとした取り決めをおこなっておくことが重要です。いくら近い間柄とは言え、お金を貸す側の心理としては複雑なものです。また、後々トラブルになりやすい資金調達法でもあるため、甘えてしまわないよう入念な説明と借用書などを交わすなど、お互いが納得のいく取り決めをしっかりとしておきましょう。

その他注意点として、金額によっては贈与税を納めなくてはならないので、実施する場合は、贈与とみなされないよう書面（金銭消費貸借契約書）を作成したほうが良いでしょう。また、利息など契約内容も明確にし、返済は銀行口座を通じたり、領収書をもらうなどして、証拠を残したほうが良いでしょう。

ピザ屋開業にあたっての留意点

FCの加盟店として参入する場合には店舗を本部指定の仕様にすることが必要であり、独立店よりもコスト高となるケースがあります。また商圏内の人口や世帯数、属性と嗜好など潜在購買力の把握と競合店の有無が出店のポイントとなるために、綿密な事前調査が必要になります。

料理から宅配まで労働集約的性が強い業種であり、従業員はパート・アルバイトが主力となります。経費に占める人件費の比率が高いので、繁忙時と閑散時を見極めて人員を適切に配置することが収益性に大きく影響します。

そしてピザは材料が高い傾向にあります。ピザ生地の主原料である小麦粉の約９割は海外から輸入していますが、価格は毎年のように変わり、不安定な相場になっています。粉もの商売は儲かるといわれていた頃もありましたが、今はそこまで甘くはないようです。現地の味を再現するような本格的なピザを作るために、イタリア産やフランス産などの輸入チーズを使うことが多いですが、これも小麦粉と同様に安いものではありません。地域によってはかなりの高額になるものもあります。スペイン産の生ハムを使ったりなど、ほかの具材にもこだわっていけば、ピザの原価はどんどん高くついてしまうのです。

まとめ

ピザ屋は現在も増え続けており、デリバリー専門や移動販売などさまざまな業態が展開されています。しかし商材であるピザは、原価が高くつくこともあり、安定した経営を目指すのであれば業務用の生地を使うなどして、原価をおさえながら経営することも大切です。

コストを削減していくことも可能ではありますが、ピザ屋を開業するには1,000万円前後の初期投資費用を必要とすることもあります。独立の経験や経営ノウハウがない場合には、フランチャイズに加盟して開業することも方法のひとつになります。

また立地は半径2Km以内に2万世帯以上がある商圏エリアの中心部に位置し、競合店の少ない立地が望ましいです。生活道路に面しており、持ち帰り客も期待できるロケーションであればよりいいでしょう。